葬儀・葬式とお墓の基礎知識【わかりやすく解説】

葬儀やお墓に関する基礎知識は、意外に学ぶ機会がありません。

時代や社会の変化とともに、葬儀やお墓のスタイル・形式にも、これまでになかったような選択肢が登場しています。

状況や予算に合わせた柔軟な対応策が選べるようになったのです。

もしものときにも落ち着いて対応できるように、事前に費用の相場や手続き方法などを知っておきましょう。

葬儀費用の相場とサービス内容

葬儀にかかる全体の費用は、200万円前後が相場とされています。

これは葬儀一式や飲食用などの接待費、寺院への謝礼などを含めた全国平均の相場です。

費用別に見ると葬儀一式が約120万円と最も割合が高く、そのほか飲食接待費が約30万円、寺院費用が約50万円という内訳です。

昔は葬儀社や地域によって費用に大きな差が見られましたが、近年ではインターネットなどで適正価格が把握できるようになったこともあり、費用の平準化が広がりました。

費用の内訳が開示されることは少なく、葬儀社の多くでは「葬儀プラン」「セットメニュー」という形で、葬儀一式の見積もり価格が提示されています。

葬儀社によるサービスの幅は、選んだプランによっても異なりますが、祭壇や遺影写真の準備、搬送に必要な寝台車の手配やドライアイス代など、葬儀を進行する上で欠かせないものに関しては、基本的なサービスとして、どのプランにも含まれていることが一般的です。

一方、オプションや追加料金となっていることが多いのが、納棺師による湯灌や生花装飾、葬儀会場の司会進行や音響設備、親戚一同で移動できるマイクロバス調達などのサービスです。

葬儀当日になって慌てることがないように、どこまで葬儀社側が対応してくれるのかを、事前によく確認しておくようにしましょう。

参列する人数や形式によっても費用は大きく変わってくるため、葬儀社の担当者と十分に相談した上で、プランの種類やオプションの有無を決めていくことが大切です。

最近のお葬式事情（実際の体験者の声）

近年の特徴的な傾向として見られるのが、お葬式の小規模化です。

参列者の数も昔と比べると大きく減少しており、費用を抑えた「直葬」「小さなお葬式」と呼ばれる葬儀プランが多く選ばれるようになっています。

このような変化の背景には、ご近所付き合いの希薄化や介護期間の長期化、核家族数の増加などが原因としてあると考えられています。

「小さなお葬式」は葬儀費用を抑えることができる反面、一部のサービスや飾り付けなどが簡略化されることがあります。

宗教的儀式の伝統を重視する親族または参列者からは、批判的な意見が出ることも予想されるため、事前に説明をして、理解を得る必要があります。

一方、挨拶回りや受付などの葬儀中の負担は軽減されるため、喪主にとっては故人とのお別れをゆっくりと過ごすことができるなど、小規模のお葬式にはメリットもあります。

臨終から納棺、実際の葬儀・告別式、火葬場、葬儀後までの流れ

臨終

臨終後の流れは、病院で亡くなったのか自宅で亡くなったのかなど、ご逝去場所によって多少異なります。

病院で亡くなった場合はまず、臨終に立ち会った医師から死亡診断書を受け取り、病室から霊安室へ移します。

その後、葬儀社への連絡をおこない、遺体安置室へ寝台車で搬送します。

遺体の搬送や死亡届の提出にも死亡診断書は必要となるため、医師から受け取った後は大切に保管しておくようにしましょう。

自宅で臨終を迎えた場合は、かかりつけの医師へ連絡をして、死亡を確認してもらいます。

かかりつけの医師がいない場合は救急病院へ連絡して、病院へ搬送後、死亡診断書を受け取ることもできます。

また、特に療養中の病気などがなく、事故や発作によって突然死を迎えた場合は、警察へ連絡する必要があります。警察官や検視官が到着するまではできるだけ遺体を動かさないようにしましょう。

その後、納棺や通夜が始まるまでに葬儀社との打ち合わせや、親族への連絡を済ましておく必要があります。

納棺から通夜まで

納棺は僧侶立ち会いのもとで行われます。

自宅などで安置しているご遺体前で枕経を読経してもらったあと、その場にいる僧侶と近親者たちでご遺体を棺に納めます。

納棺の際はご遺体に死に装束を着せ、故人が愛用していた物なども一緒に納めることができます。

ただし、火葬の際に燃えにくい金属やプラスチック製品は入れることができないため、注意が必要です。

通夜は葬儀や告別式の前夜に執り行います。

近年では通夜にも一般の弔問客を迎えて、通夜振る舞いとともに故人を偲ぶ半通夜が一般的となっています。

葬儀社が祭壇や式場、棺の安置などの準備を行い、喪主や遺族は供花の確認や弔問客の受付、挨拶回りなどをそれぞれ担当します。

読経中のご焼香は遺族や親族、一般参列者などの順に行っていき、読経や通夜振る舞いともに、1時間から2時間程度で終わるのが目安です。

実際の葬儀・告別式

葬儀は故人の冥福を祈るための宗教儀式、告別式は最後の別れを告げるための社会的儀式という違いがありますが、現在ではこの2つをまとめて一般的に「お葬式」と呼んでいます。

葬儀では読経後にまず弔事や弔電の奉読をしてから、ご焼香を行っていきます。

読経が終わってご寺院（僧侶）が退出された後、喪主や遺族の代表者が会葬者（弔問客・参列者）に謝辞を述べて閉会となります。

葬儀の閉式後、そのまま告別式への移行です。

告別式は棺の蓋を開け、短く切った供花などを入れながら、故人に最後のお別れを告げていきます。

喪主から順に参加者すべての別れ花が終わった後は、棺に再び蓋をして、石で釘を打つ「石打ち」をして棺を閉じます。

火葬場

告別式で蓋をした棺を式場から霊柩車で搬送し、火葬場へ運びます。

火葬を行うためには事前に市役所などへ死亡届を提出して、埋火葬許可証を発行してもらう必要があります。

納めの式や別れを告げた後、火葬を開始します。

火葬が終わるまでには約1?2時間程度かかるため、この間は火葬場の控室で待機して、食事などをとります。

火葬後は拾骨室へ移動して、遺族などで骨上げを行います。骨上げは足の方から骨箸を使って骨壺に収めていきます。

骨上げが終わった後は係員から埋葬許可証を受け取って、火葬場を出ます。

その後は自宅や斎場へ戻って還骨法要や初七日法要、精進落としなどを行って、一連の葬儀は終了となります。

葬儀後

葬儀後は葬儀社への支払いや香典返し、相続手続きなどを忘れずに済ませておきましょう。

また、四十九日忌法要の期日なども確認しておく必要があります。

お墓への納骨や埋骨には特に決まりはありませんが、一般的には1周忌や3回忌などに合わせて行われています。

納骨や埋骨には火葬場で受け取った埋葬許可証が必要となるため、保管しておくようにしましょう。

葬儀社選びのポイント（実際の体験者の声）

葬儀全体の費用やイメージは、利用する葬儀社によって大きく変わってくることがあります。

あらかじめ予算や葬儀の形式を考えておき、理想に合った葬儀を執り行うことができる葬儀社を選べるようにしておきましょう。

葬儀社は自社で斎場を持っている大手葬儀社と、公営斎場などを主に使う中小葬儀社の2種類に大きく分けることができます。

自社斎場を持っている大手葬儀社は、斎場利用料が無料になるなどのメリットがありますが、その他のサービス料金が高く設定されていることもあるため、プランや形式によっては注意が必要となります。

地元密着型の中小葬儀社のなかには、独自のサービスが用意されていることもありますが、スタッフの人数が少ないことも多く、対応できる規模には限界がある場合も。

それぞれの特徴や料金システムなどをよく比較してから、葬儀社を選ぶようにしましょう。

料金の明確さや担当者の対応なども、良い葬儀社を選ぶ重要なポイントとなります。

互助会とは？互助会の特徴と仕組み

互助会とは、毎月一定の掛け金を積み立てていくことで、冠婚葬祭の際の出費を充当することができる仕組みのことです。

保険や共済とも似ていますが、互助会は結婚式や葬儀などの冠婚葬祭を専門としており、現金ではなくサービスという形でそれまでの積立金が還元されるのが大きな特徴です。

豪華な葬儀がお得に利用できる

互助会のメリットは、通常なら高い料金が発生するプランやオプションをお得な価格で利用できる点です。

積み立てた金額と同じ料金のサービスが提供されるのではなく、それ以上のサービスを選択することができたり、割引価格で利用できるようになっています。

また、指定された回数を完納した後でも、権利は永久保証してくれる互助会が多いため、支払い中に利用することがなかった場合でも損になるようなことはありません。

互助会の注意点

互助会の積立金は費用の一部だけをカバーするものであるため、完納している場合でも葬儀費用の全額が無料になるというわけではありません。

互助会を利用することでどれくらいの金額を抑えられるのかを、事前の見積もりなどでよく確認しておくようにしましょう。

また、互助会を運営する会社によっては、割引を適用することができる斎場やサービスが指定されていることもあるため、利用しやすい互助会を探すことが大切です。

全国の互助会を探す、あるいはまずは資料請求をしてみたいという方は、ごじょクルが便利です。

お墓の購入はどうやるの？

お墓を立てるためにはまず、霊園を探す必要があります。

お墓はどこにでも自由に立てられるわけではなく、各自治体から認可を受けた指定の霊園に立てる必要があります。

霊園には寺院墓地や公営、民営などの種類があり、永代使用料を支払うことでお墓を立てる区画を得ることができます。

永代使用料を支払った後は、使用者や継承者がいる限り、区画を使用し続けることができるようになります。

通常の不動産とは違い、霊園の区画には相続税や固定資産税などが発生しないのが特徴です。土地を購入するのではなく、あくまで寺院や霊園から場所を借りるというのが永代使用料の仕組みです。

お墓を立てるための霊園が決まった後は、石材店へ行って墓石の形などを決めていきます。

墓石には主に和型や洋型の2種類があり、四角柱や横プレートなどそれぞれに特徴があります。

また、近年ではオリジナルのデザイン墓も作られるようになっており、個人の趣味や好きなものに合わせて墓石の形が決められることも増えました。

墓石の購入費用には石の材料費のほか、名前や家名を刻むための加工費なども含まれています。

墓石を使用しないお墓のスタイル

近年では墓石を使用しないお墓のスタイルも注目を集めています。

代表的なのが、墓石の代わりに樹木をシンボルとして植える樹木葬です。
桜やハナミズキなどの樹木の周りに遺骨を埋葬して、お墓参りや供養をします。

樹木葬は基本的に後継ぎや継承を必要としない永代供養で、個人墓や夫婦墓などで主に利用されています。

また、その他の墓石を使用しない供養としては、合同墓や納骨堂などに入れるという方法もあります。

合同墓は継承者がいなくなってしまった場合でも、管理者が代わりにメンテナンスや供養をしてくれるというメリットがあります。また、納骨堂は遺骨を埋めるのではなく、収納することで保管するのが大きな特徴です。

一般的な墓地のイメージとは違い、マンションのようなタワー型の建物に遺骨を納めることで、供養をするスタイルです。

お墓や墓石の値段、相場は？（実際の体験者の声含む）

お墓のために必要な費用は主に、永代使用料、墓石代、管理費の3つに分けることができます。

墓地や霊園に支払う永代使用料は、全国平均で60万円程度が相場となっています。

ただし、立地や面積などによっても永代使用料は大きく変わってきます。人気の民営霊園では100万～200万円程度が必要となることもあり、同じ霊園や広さでも日当たりの良さなどによって永代使用料が違う場合があります。

予算と相談することはもちろんですが、駐車場の広さや休憩設備の有無など、霊園への通いやすさを重視して選ぶことがポイントです。

墓石本体の相場は、100万?200万円程度となっています。墓石代は加工費のほか、使用する石材の種類によっても大きく変わってきます。

国産では庵治石などが墓石の最高級素材として知られており、近年ではインドや中国などの海外産の石が使用されることも増えています。

樹木葬や納骨堂などを利用する場合は、石を用いてお墓を建てるよりも、費用を大きく抑えられるのが一般的です。

管理費は霊園の清掃やメンテナンス、水道代などに掛かる費用のことです。

1年毎に料金が決められていることが多く、寺院の場合は年1万円、霊園の場合は5000円～1万5000円程度が相場となっています。

最も管理費を安く抑えられるのは公営の霊園ですが、人気が高いため希望者が多い場合には抽選となることもあります。

失敗しないお墓選びのポイント

霊園の場所と石材店をしっかりと決めることが、お墓選びで失敗しないためのポイントです。

継続的に通えるように、霊園は交通のアクセスなどがしっかりとした場所を選びましょう。

また、敷地が広い霊園の場合は駐車場からお墓までの距離が長くなることもあるため、高齢者などの負担も考えて区画を選ぶことが大切となります。

事前の墓所見学などで、実際に利用したときの負担や時間などを自分で確認しておくようにしましょう。

また、霊園によっては提携している石材店の墓石しか立てることができないなどの制限もあるため、注意が必要です。

気になっている墓石のデザインや石材店などがあるならは、あらかじめ霊園側に石材店の希望などを伝えておくようにしましょう。

また、寺院が運営している霊園などでは、宗派が指定されていることもあるため注意が必要です。

まとめ

葬儀やお墓に関する基礎知識についてご紹介しました。

葬儀もお墓選びも、しっかりと家族や担当者と相談して、プランや費用を決めていくことが大切です。

重要な場面で失敗してしまわないためにも、理想の形式やスタイルをあらかじめ考えておいて、いつでも対応できるように準備しておきましょう。

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